1．環境委員会（組長会）の連絡手段のデジタル化
​　  （LINE公式アカウント開設・運用）
2．自治会ホームページを活用した広報
3．自治会公式X（旧Twitter）アカウント開設・運用
4．防災台帳の電子化推進
​5．その他